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求人動向(職種・業種別)

弊社でご案内している日本人を対象とした求人の傾向を、職種別・業種別にご紹介いたします。

業種別の求人傾向

インドでは製造業を中心に、商社、金融やコンサルティング会社、建築・不動産、広告関連企業など、幅広い業種で日本人人材を募集しています。

この傾向は、他の海外諸国・アジア各国と比べても特徴的です。

インドの日系企業は、日本本社や他のアジア地域の子会社と比べ、まだ歴史が浅く、規模的にもまだ成長段階にある企業も多いのが実情です。

インドでさらなる事業拡大を行うために、必要な人材を獲得を図る各社の積極的な動きが、様々な業界からの求人に表れていると言えるでしょう。

業種別求人の割合(弊社データベースより、2013年10月現在)

業種別求人の割合

職種別の求人傾向

職種別の求人割合を見てみると、営業・マーケティング職が28%、事務・管理系の職種が38%とその多くを占めています。

営業系の職種は、日系企業の取引先との窓口となり、売り上げを牽引するような人材を求めており、事務・管理系の職種は、社内の日本人やローカルスタッフ間のコミュニケーションを円滑にする、潤滑剤になるような人材を求めている傾向があるようです。

一方で、割合は多くはないものの、経理やエンジニア、クリエイティブ職やコンサルタントなどの専門職の求人を行っている企業もあります。

各社が、それぞれの状況に併せて、必要な職種を補強している傾向がうかがえます。

職種別求人の割合(弊社データベースより、2013年10月現在)

職種別求人の割合

求められる人材像

続いて、インドで業種・職種に関係なく求められる人材像についてご紹介していきます。

インドに限らず、他の海外諸国でも事情は同じですが、海外で日本人人材が求められる主な理由の1つとして、「社内外のコミュニケーションのハブ」となる人材を採用して、業務全体をより円滑に、効率よくしていきたい、という点があげられます。

そのため日本人とインド人、そのワークスタイルや考え方を理解した上で、日々起こる様々な課題を解決していこう、という積極的な姿勢が求められます。

一定レベルの英語力や業界経験などのビジネススキルはもちろん必要ですが、それ以上に、異文化の中で働くために必要な、ポジティブな姿勢が評価されるケースも多くございます。

営業などのクライアントの窓口になる職種は、日本のビジネスマナーがしっかりとわかっている、という点もポイントです。

また、管理職やシニアクラスの人材ですと、会社全体を引っ張り、事業を拡大していける能力やポテンシャルが重視される場合もあります。

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